矯正歯科治療の費用
初診相談料：無料
検査・診断料： 33,000円（税込）
・頭部CT撮影、パノラマX線写真撮影、口腔内・顔貌写真撮影、口腔デジタルデータ採得のスキャニングなど、矯正治療の診断に必要な資料を揃えて、矯正専門医による現症や治療方針を診断します。
・検査後、まれに様々な理由から矯正治療を行うデメリットが大きいことが判明する場合があります。この様な場合は、治療をお勧めいたしません。また、この場合の検査・診断費用は返金いたしません。
・検査・診断後に患者様が矯正治療を行わない選択をした場合においても、検査・診断費用は返金いたしません。
・処置料：3,000円（税込）
・処置料は毎回の受診の際にお支払いいただきます。
・処置料には、予防指導や予防処置等が含まれます。
矯正治療費
第1期矯正治療：385,000円（税込）
可撤式（取り外しができる）の装置での治療です。お子様の混合歯列期の矯正治療です。予防的な意味が大きい治療のため、本格矯正治療で仕上げの治療が必要になる場合もあります。
第1期矯正治療：440,000円（税込）
主に可撤式（取り外しができる）の装置、一部マルチブラケット装置、その他装置での治療です。主にお子様の混合歯列期の矯正治療です。予防的な意味が大きい治療のため、本格矯正治療で仕上げの治療が必要になる場合もあります。
部分矯正治療（上下どちらか）：330,000円（税込）
前歯部のみ、上下のどちらかのみの矯正治療。歯に直接マルチブラケット装置をつけて、ワイヤーを通し固定式の矯正治療です。治療期間は約１年前後で、歯並びがきれいになってから、後戻り防止の装置等が必要となります。
部分矯正治療（上下前歯部）：605,000円（税込）
前歯部のみ、上下のどちらかのみの矯正治療。歯に直接マルチブラケット装置をつけて、ワイヤーを通し固定式の矯正治療です。治療期間は約１年前後で、歯並びがきれいになってから、後戻り防止の装置等が必要となります。
第2期矯正治療：858,000円（税込）
歯列全体の矯正治療。歯に直接審美タイプのマルチブラケット装置をつけて、ワイヤーを通し固定式の矯正治療です。治療期間は約2～3年前後で、歯並びがきれいになってから、後戻り防止の装置等が必要となります。
ハーフリンガル(舌側)矯正治療：1,023,000円（税込）
歯列全体の矯正治療。上顎のみ外見から見えない裏側矯正。歯に直接舌側タイプのマルチブラケット装置をつけて、ワイヤーを通し固定式の矯正治療です。治療期間は約2～3年前後で、歯並びがきれいになってから、後戻り防止の装置等が必要。
リンガル(舌側)矯正治療：1,133,000円（税込）
歯列全体の矯正治療。上下全体的に外見から見えない裏側矯正。歯に直接舌側タイプのマルチブラケット装置をつけて、ワイヤーを通し固定式の矯正治療です。治療期間は約2～3年前後で、歯並びがきれいになってから、後戻り防止の装置等が必要。
インビザライン部分（上下どちらか）：385,000円（税込）
上下顎のどちらかの前歯部のみの矯正治療。透明なマウスピースを使用する治療です。審美タイプ、可撤式（取り外しができる）のため、装着時間が少ないと治療が進みません。
インビザライン部分（上下前歯部）：660,000円（税込）
上下顎前歯部のみの矯正治療。透明なマウスピースを使用する治療です。審美タイプ、可撤式（取り外しができる）のため、装着時間が少ないと治療が進みません。
インビザライン：880,000円（税込）
歯列全体の矯正治療。透明なマウスピースを使用する治療です。審美タイプ、可撤式（取り外しができる）のため、装着時間が少ないと治療が進みません。
オプション
インプラントアンカー：11,000円（税込）
歯を牽引する時の固定源し使用します。
コルチコトミー：165,000円（税込）
歯槽骨に柵状に切れ込みを入れて、歯の移動を促進させます。
第１期治療から第2期治療（マルチブラケット装置）へ移行した場合の治療費について
症状により、第1期矯正治療から第2期矯正治療へと、治療の移行が必要な場合があります。
（第2期矯正治療費) ー (第1期矯正治療費)
※今までにお支払いいただいた治療費と新たに必要な治療費の差額をお支払いいただきます。
3年間の保証
本格矯正治療を終了した患者様は、マルチブラケット装置を外した後の3年間を保証します。
保証期間内の再治療では、追加の治療費はいただきません。（毎回の処置料はいただきます。）
歯並びに問題が起こった原因が患者様側の責任である場合は、保証の対象にはなりません。
医療費控除について
矯正治療の治療費は、医療費控除の対象となります。
- 子どもの矯正治療（18歳まで）は、基本的に」医療費控除の対象となります。
- 大人の場合は、歯科医が医学的に問題がある不正咬合と認めた場合は、原則的に医療費控除の対象となります。
医療費控除とは、生計を共にする家族が支払った医療費が、既定の金額を超えた際に支払った医療費をもとに計算した金額分の所得控除を受けられる制度です。矯正治療では、検査料、矯正治療料金、処置料といった治療にかかる費用全般が控除の対象です。
医療費控除の確定申告の際には、領収書が必要となります。再発行は致しませんので領収書は大切に保管してください。
大人の矯正治療費の確定申告の場合は、医師の診断書が必要な場合があります。詳細はご相談ください。
クレジットカード
矯正治療では原則として健康保険は使えませんが、矯正治療費は医療費控除の対象になります。